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アクティブラーニング講師藤井すぐるの「一度ぐしゃっと潰れたらいいんちゃう?」

教育コンサルタント藤井すぐるによるブログです。関西在住。

アクティブラーニングについて②

昨日に引き続きアクティブラーニングについてです。
今回はアクティブラーニングが伸びる背景について書きます。
 
 
今、文科省からアクティブラーニングを導入するように、小学校、中学校、高校をアクティブラーニングという
言葉一つで学校を改革しようとしています。
ですので、学習指導要領も改訂されようとしています。
 
 
日本の学習指導要領の改訂は約10年ごとに行われます。
前回の改訂が平成20、21年(2008年、2009年)だったから、次回の改訂は平成30、31年(2018、2019年)頃。
約2、3年後。
次の改訂で「アクティブラーニング」が言葉とともに導入させることになる予想されています。
そもそも10年ごとに行なわれているのが異常。シンガポールのように本当に教育に力を入れている国はあかんとわかったらすぐ変えます。)

http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/004/siryo/__icsFiles/afieldfile/2011/04/14/1303377_1_1.pdf 

前々回の改訂の目玉は「総合的な学習の時間」授業内容減少
前回の改訂の目玉は「表現力」授業内容増加
結果はどちらも失敗
どちらも非常にいい目標ではあるが、実現はしていません。
その原因は、
文科省が現場に丸投げして、現場教員は何をしたらいいのか、具体的なイメージができなかった。
・教員の意識。「こんなことやらせんなよ」という不満。
現場は仕事に対する意識も高くなく(もちろん、熱意のある先生もおられます)、新しいモノ、行いに対しては、「めんどくさい」という印象を持たれる方が多い。(電子黒板やICTがいい例。)
などなど。
 
 
しかし、今回の「アクティブラーニング」は企業からの要望が強く、経団連に弱い官は実施せざるを得なくなっています。
なぜ企業はアクティブラーニングを行って欲しいか。
それは、アクティブラーニングでは「コミュニュケーション能力」がつくと期待されているからです。
下のグラフを見て下さい。。
 

f:id:thuglife0215:20160121225151j:plain

 
これはダイヤモンド社が行った、日本経済団体連合会の企業会員のうち、1274社を対象に実施し、545社から回答を得た無記名式アンケートの結果です。調査期間は2011年7月〜8月。同調査は1997年から毎年行っています。(出典http://diamond.jp/articles/-/14267
 
企業側は今後の未来を担っていく学生、つまり、自分たちの会社を守ってくれる学生のコミュニケーション能力に不安を抱いています。
現に「コミュ障」や「コミュ力」という言葉を一度は耳にしたことはありませんか?
このような言葉が生まれた背景には当然、社会情勢の存在もあるでしょう。(これはある意味で、科学、医学の進歩の弊害で生じたものでもありますが。。。)
なので、企業側は、コミュニケーション能力のある学生が欲しく、学校に教育という方法を用いて、コミュニケーション能力をつけるように要請しました。
そのコミュニケーション能力をつけるための教育方法が
アクティブラーニング」です。
文科省としては実施せざるを得ない時間となります。
 
 
これが今後、アクティブラーニングが伸びる背景です。
次回は、「入試科目としてのアクティブラーニング」について書きます。
 
では
 
 
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